産業の振興を最優先する20世紀的な産業主義の観点からすると、マーケットにおけるフローをもたらさない森林は、産業経済に何ら貢献しない未利用地として捉えられることになる。こうして、経済発展を目指す国家においては、膨大な森林が政策的に伐採されていった。19世紀から20世紀にかけては、欧米諸国が、「ただ木が生えているだけ」の無価値な森林を切り開き、近代産業を勃興させる。20世紀半ばからは、こうした「先進諸国」の模範に倣って、「開発途上国」での森林が急速に伐採されつつある。

　森林資源の減少は、現在、最も優先度の高い環境問題として、多くの識者が憂えるところとなっている。この問題がここまで深刻化した理由の分析は、産業主義的なものの見方に何が欠落しているかを明らかにしてくれるだろう。

　1万年前の地球は62億haに及ぶ森林に覆われていた。しかし、農業や放牧のための開墾、木材資源の伐採により、現在の森林面積は16億haに縮小し、今なお年1500万haの割合で減少している。温帯の工業国では、自然林は19世紀半ば以前に破壊され、残されている森林の大半は、林業を行うために人手が加えられたものである。カリフォルニア州では、経済発展の代償として、かつて全地域を覆っていた鬱蒼たる森林の90％が失われている。近年では、途上国における熱帯林の破壊が著しい。熱帯林は、アジア全体で42%、中南米で37%、アフリカで52%が失われた。

　いくつかのケースを列挙しよう。

• タイ　：　1960年には国土の60％が森林に覆われ、マングローブ（塩湿地に生育する樹木の総称）林は37万haあったが、90年代に入ると、その多くが日本に輸出するためにエビ養殖池に変えられ、マングローブ林はほぼ半分に減少した。一種の防波堤として機能していたマングローブ林が失われた結果、沿岸部の住民が高潮被害を受けるケースが増大している。
• インドネシア　：　総森林面積が1億haを越えるインドネシアでは、1970年代に熱帯林の破壊が加速され、毎年100万haを越える熱帯林が消失した。当初、政府は産業育成のために政策的に開墾を奨励し、ヤシ・ゴム農園を開くために焼き畑が行われた。90年代に入ってインドネシア政府は、伐採規制・違法伐採の取り締まり・計画的植林に乗り出したが、違法な焼き畑に歯止めはかからず、1997年には、焼き畑に端を発する山火事で、スマトラ・カリマンタン島の30万ha以上の森林が焼失した。
• 1960年頃から、ブラジル・マレーシア・フィリピンでは、先進国向けの木材生産量をそれ以前の数倍に増やしたが、供給過剰に起因する木材価格の低迷により、期待したほど外貨は得られなかった。フィリピンでは、1950年に1500万haあった森林が97年には500万haまで激減、かつての木材輸出大国は今や輸入国に転落し、多数の林業従事者が貧困に陥った。

　熱帯林で森林伐採を行う目的は、主に次のようなものである。

1. 焼畑移動耕作　：　森林のある範囲を燃やして、その灰を肥料に数年間耕作を行い、地力が衰えてくると、また別の地域に移動して焼畑耕作を行うというもの。紀元前から行われており、人口あたりの森林面積に余裕がある間は、長期にわたって焼畑耕作を行う間に森林が再生して元の土地に戻ってくることができるので、持続可能な農法であった。しかし、20世紀に入って人口規模が拡大し、また、市場用作物を栽培するようになると、再生が追いつかずに一方的な森林破壊となる。
2. 耕地等への転換　：　森林を開墾して跡地を耕地や牧草地に転換する。東南アジアや中南米では、先進国に輸出するためのバナナ・ヤシ・コーヒー・ゴムなどを栽培する目的で、政策的に大規模な森林破壊が続けられている。ただし、一般に熱帯地方の土壌は有機物に乏しく、開墾しても充分な収量を得られずに耕作が放棄される土地も少なくない。また、輸出用牛肉を得る肉牛飼育のための牧草地とする場合は、1haの森林跡地で1〜数頭の牛しか育てることができず、生産性はきわめて低い。
3. 薪炭材の採取　：　生活用・工業用の燃料を得るために森林が伐採されることも多い。北欧諸国では、薪炭材をバイオマス燃料として発電などに利用する方式が推進されているが、こうした事業は伐採分を後に植林することが計画的に実施されており、熱帯地方における非計画的・非持続的な伐採とは性格を異にする。
4. 商業伐採　：　輸出用の木材を得る目的で森林伐採が進められる地域もある。高値で売買されるマホガニーなどの場合、許可を得ない不法伐採が横行している。こうした伐採はキャッシュを得るために無計画に進められることが多く、しばしば木材価格の下落を招いて貴重な資産を安値で売却する結果に終わる。
5. 鉱物資源採掘用の道路建設　：　アマゾンのように鉱物資源が豊富な地域では、森林を切り開いて鉱業用道路の建設が進められることも多い。

　熱帯林の破壊が温帯林の場合よりも深刻なのは、跡地が砂漠化して地球環境に重大な影響を与える蓋然性が高いからである。熱帯では、有機物の大半は樹木に蓄えられており、有機物を多量に含む肥沃な表土は数cmの薄い層でしかない。伐採後は、一般に適切な土地管理が行われておらず、植生の被覆がないために表土が大量に流出することに加えて、強い紫外線によりわずかに残された有機物も分解されてしまい、急速に砂漠化が進行する。ひとたび破壊された熱帯林が自然に再生することは、ほとんど期待できない。

　ここで、森林が地球環境において果たしている役割を検証してみよう。これらは、環境経済学の手法をもってしても、経済効果が数値的に評価できるとは限らないが、森林の持つ意義を再確認する上で役に立つ。

1. 有機物の生産　：　地球上における有機物のほぼ全ては、植物の光合成が起源となっている。陸地面積の30％を占めるにすぎない森林は、多量の植物体を保有し、陸上生態系による１次生産量の49〜67％にあたる年600〜800億トン（乾量）の有機物を生産して、有機物の最大の供給源となっている（下図）。特に、熱帯林の寄与が大きい。熱帯の場合は、土壌自体はやせていて、その地域の有機物の大半が樹木内部に維持されているため、森林伐採は、直ちに有機物の喪失を招来する。
   
   
   
2. 炭素のリザーバー　：　森林は、光合成によって酸素を供給する一方で、炭素固定を行い、温室効果を示す大気中のＣＯ_２濃度を下げる役割を果たしている。森林を破壊すると、植物体および土壌有機物の有機炭素が大気中に放出され、地球温暖化を促進する危険が高い。現在の熱帯林の10%を伐採した場合のＣＯ_２放出量は、炭素換算量で54×10⁹tonになり、1970年代に世界全体で消費した化石燃料起源のＣＯ_２放出に匹敵する。
3. 生物的多様性の維持　：　森林の各層には多様な生物相が実現されているが、このエリアが地球上における遺伝子の多様性を保つ上で不可欠である。特に、熱帯林の役割は重要であ、地球上にいる数千万の生物種（うち命名されたものは、たかだか150万種程度）の90％が熱帯林に生息していると推測される。ペルーの湿潤林には、5km四方に1300種のチョウ、600種の鳥類が生息し、１本の木に45種のアリが発見されたこともある。また、世界中で治療薬として使用される植物は3500〜7000種類に及ぶが、その大半が熱帯林起源である。熱帯林の巨木は、その周辺に独自の生態系を築き上げているものも多く、１本の木を切り倒すだけで、重要な遺伝子資源が永遠に失われることもある。
4. 流水量の調節　：　腐葉土が表面を覆っている森林土壌は、雨水を地中にしみ込ませる作用が大きく、降水はいったん地下水となるので、河川の水位変動は小さくなり流量が安定する。森林がないと、雨水が一気に河川に集まるので、洪水や土石流の被害を引き起こしやすくなる。
5. 土壌流出の抑制　：　森林地帯では、土壌表面が植生に守られているので、土壌流出を防ぐことができる。土壌の流出は、単に流域の地力の低下をもたらすばかりでなく、湖水や沿岸海域の水質汚濁を招き、漁業へも悪影響を及ぼす。洪水時の土砂の害も拡大する。また、流域にダムが建設されている場合には、湖底に土砂が堆積してダムの機能が低下することにもなる。
6. 汚染物質の除去　：　植物群落は、大気中のＳＯ_２などの有害物質を効果的に補足する。また、鉛、亜鉛、カドミウムのような重金属を補足し、土中に半永久的に固定する。
7. 地表温度の調節　：　水分量の多い植物被覆があると、太陽からの熱が蒸散に使われるので、地表付近の気温を低下させる効果がある。逆に、植生の乏しい市街地では、周囲に比べて気温が高くなる“ヒートアイランド現象”が見られる。

　1980年代に入って森林資源の重要性が広く知られるようになっているにもかかわらず、森林破壊は熱帯地域を中心にむしろ加速されつつある。ブラジル・インド・インドネシア・ミャンマー・タイでは、年間30万ha以上の森林が減少している。こうした国では、土地占有権の付与や長期優遇融資などによって、森林の“開墾”が政策的に支援されていることも少なくない。

　こうした政策的な森林破壊が進められる背景には、偏った経済学の知識がある。ケインズ流の近代経済学では、環境資源を経済的なストックとして評価しておらず、森林資源の減少が国家的な損失だという認識がない。為政者から見ると、森林は何の経済的メリットを生むことなく存在しているだけである。むしろ、森林を伐採すれば、木材輸出によって外貨が獲得できる上、開墾された土地を農地や牧草地として利用すれば産業育成にもなる。いずれにしても、外貨不足と雇用不安に悩む国にとっては、良いことづくめに見える。また、伐採を進める事業者からすると、森林破壊のデメリットを被るのは（洪水被害を受ける）地域住民や（地球温暖化に苦しめられる）諸外国の人々であって、自分たちが森林伐採で得た利益を失う危険は小さい。森林そのものは（一部の例外を除いて）所有者のいない公共財であり、その喪失が個人や企業の損害につながることはないのである。資本主義の原則に従えば、森林伐採の推進は当然の帰結と言える。

　しかし、森林伐採は、必ずしも国家経済にプラスになるとは限らない。こんにちでは、その経済効果を正確に評価するに当たって、市場経済を中心とする近代経済学の考え方は不適切だと認められている。森林や湿地などの環境資産には、マーケットを介さない経済的効果があるため、これらを考慮した「環境経済学」の視点が必要になるのだ。環境経済学に基づくコスト計算によると、森林伐採は、往々にして、環境資産の減少に伴うマイナスの経済波及効果をもたらすことがわかる。政策的な森林破壊を進める国々は、マーケットでのフローだけを評価した「見かけの経済効果」に欺かれて、経済基盤となるべき環境資産をみすみす手放しているのである。

　すでに見たように、森林は多くの環境機能を有しており、その中には、洪水被害のように経済に直接影響を及ぼすものも含まれる。それらをプラス・マイナスに分けて表にしてみよう。ただし、二酸化炭素濃度の増加のような全地球的な問題は、短期的に見て経済的効果が小さいという理由から除外されている。

　この表を見る限り、森林伐採が経済的にプラスになるかマイナスになるかは、にわかに判明しない。しかし、マイナス面がいずれも間接的で、マーケットでのフローだけが勘定される市場経済に即座に反映されるタイプのものではないため、経済発展を図ろうとする為政者は、どうしても森林伐採のプラス面だけに目を向けやすい。これに、短期的な利得を狙う事業者の営利活動が相まって、森林伐採が急速に進められる結果を招いている。森林破壊をくい止めるには、単にその中止を開発途上国に訴えるだけでなく、こうした経済的な事情を考慮して適切な対策を高じていかなければならない。

　経済発展を目指して森林伐採を進めた結果、逆に国家経済が行き詰まった例として知られるのが、1980年代におけるコスタリカのケースである。当時、なぜコスタリカが経済的危機に立たされたか、明確に説明できる学説はなかった。しかし、その後、環境経済学的な手法をもとに環境コストを評価したところ、森林伐採のマイナス効果が経済を押し下げたことが明らかになってきた。

　中米の宝石とたたえられるコスタリカは、かつては豊かな熱帯林を有していたが、第二次大戦前から森林伐採が続けられ、多くの森林資源が失われた（下図）。森林伐採の勢いはとどまらず、1970年から89年の間に森林の30％が焼き払われ、貴重な熱帯林や無数の植物・動物・昆虫が失われた。1989年に破壊された320万m³の樹林は、木材価値にして４億ドル以上に相当する。

　コスタリカ政府としては、伐採跡地を農地（バナナ・コーヒーなどの段丘果樹園）か牧草地（輸出用牛肉を得る肉牛の放牧地）として利用することを期待していた。だが、熱帯地方の土地はもともとやせている（有機物の大半は樹木内部にストックされている）上に、直接地表を照射する強烈な紫外線によって無機塩が析出したため作物が根付かず、灌木が点在する荒れ地となってしまった。結局、耕地として持続的に利用された土地はごくわずかであり、牧草地に適した用地も全体の14％にすぎなかった。

　森林資源の喪失は、さらにコスタリカの富を奪う結果となった。土地表面から植生の被覆が失われたため、わずかながら有機物を含んでいた表面の薄い地層が少量の降雨でも流出することになり、土地の荒廃に拍車がかかったのである。耕地からは1ha当たり年平均300トン以上、牧草地からは50トン近くの表土が洗い流された。1970年からの20年間で流失した土壌は、コスタリカ全体で22億トンと推定される。失われた土壌の栄養物を肥料の市場価格で評価すると、作物価値の17％に相当する。

　一方、流れ出した土は付近の海域を汚濁して漁場を荒らし、高級魚を中心に漁獲高が激減した。1988年には水産資源はマイナスとなり、出漁の費用を回収できなくなって沿岸漁業は事実上壊滅した（下図）。

　このほか、水力発電用のダムにも土砂が貯まって、発電事業も影響を受けている。

　森林伐採による資産の喪失を、森林（木材資産）・土壌（表土の栄養分）・海産物（漁獲量）に限って評価しても、1970年から89年までの損失額は（84年価格で）41億ドルに上る。実際の資産損耗は、これをかなり上回ると推定されるが、経済学的には算出されていない。これは、1年当たりでみるとコスタリカのＧＤＰの5％に達し、80年代初頭のコスタリカの経済危機の理由を説明する。

　1990年代にはいると、森林の破壊が国家経済を揺るがすとの反省から、コスタリカは森林保全の政策に転換する。現在、国土の５分の１を国立公園に指定、自然を生かした観光と生態系復元のための計画用地としている。公園内には、森林を破壊しないようにしながら遊覧施設を建設して、海外からの観光客を受け入れる体制を作り上げた。さらに、きわめて多様な生物種が存在することに基づき、新薬開発などに使える遺伝子資源を国家財産として確保した。こうした努力が実を結び、1990年代には、多数の観光客が落とす外貨によって経済基盤を立て直したばかりでなく、環境先進国として欧米諸国の尊敬を得るに至り、国際的な環境会議の開催地にもなっている。

　しかし、すでに失われた膨大な森林は、もはや回復の見込みがない。国家的な植林事業も進められているが、土地がやせている上、背の低い栽培植物が野生化して樹木の定着を阻んでいる。

　森林伐採を推進する為政者は、決して目先の利益に目が眩んだ愚昧の徒とは言えないだろう。環境資産をも含めた生産性の評価を行うこと自体が、近代的な学問の方法論の守備範囲を超えるものだからである。近代技術は、確かに人類を豊かにするのに力があったが、同時にあまりに狭い視野で物事を見る方法論を押しつける弊があった。その反省こそが、近代の超克を可能にする。われわれは、先人が何を見て何を見なかったかを明確にすることによって、初めて未来への道程を見晴るかすことができるようになるのだ。

©Nobuo YOSHIDA