物理学者とそうでない人が時間について議論をすると、往々にして論点がすれ違ってしまうのですが、その原因は、「時間」という言葉で意味するものが異なっている点にあります。物理学者は、「時間」を「時間座標」の意味に解釈します。「時間座標」は、空間座標と同じような「世界の拡がり」の指標であり、「向き」はあっても「流れ」はありません。ある時刻を指定すれば、「それより過去」「それより未来」の範囲を決めることはできますが、「今まさに何事かが生起している」現在を定めるのは不可能です。ところが、物理学以外の文脈で現れる「時間」とは、未だ確定していない「未来」が、厳然として変更不能な「過去」へと不断に更新されていくプロセスを実現するステージであって、このダイナミズムが「流れ」というメタファーで表現されています。こうした「時間の流れ」を巡って、議論がかみ合わなくなるのです。
　物理学的な時間が「流れ」を伴っていないということは、物理学者が考案した時間に関する奇妙なモデルに示されています。例えば、フリードマンやゲーデルは、一般相対論をもとに、時間が円環構造をしている宇宙のモデルを提唱しています。この世界では、未来がそのまま過去につながっており、現在を境とする時間の３分法が成り立ちません。また、ビッグバンで始まりビッグクランチで終わるという宇宙モデルはポピュラーですが、渡辺慧やホーキングは、ビッグバンとビッグクランチに同じ境界条件を課した場合の帰結を考察しており、宇宙の膨張期と収縮期では「時間の矢」が逆向きになる（つまり、その期間に生きている生物にとっては、ビッグバン／ビッグクランチから宇宙の大きさが最大になる向きに時間が流れているように感じられる）という可能性を示唆しています。これらのモデルは、必ずしも現実的なものではありませんが、物理学者が「時間」を流れのない「拡がり」として捉えていることを示唆するものでしょう。
　物理学者が「時間の流れ」に言及していないので、一般の人は、自分が実感している「時間」を、思い思いの方法で表現することが許されます。物質の不可逆的な変化に着目する場合は、時間の流れに乗って、過去（上流）から未来（下流）へと流されていくというイメージがわかりやすいでしょう。また、意識の能動的な面を重んじる立場からすると、さまざまな可能性として遠望されていた未来が自分の前に立ち現れる過程で不動の過去へと変貌していくのですから、時間の流れは未来から過去へと向かうように感じられることになります。しかし、こうしたイメージの科学的な正当性について物理学者に尋ねても、納得のいく回答は得られないでしょう。物理学者は、おそらくこう聞き返すはずです：「流れというからには、流れていないもの（川岸や川底）に対する物理的対象（水）の移動を指しているはずだが、時間は何に対して流れているのか」と。実際、「１秒間に時間は何秒流れるのか」という問いは、ナンセンスに思われます。「時間が流れる」というのは非科学的なメタファーであって、現実の時間は単なる拡がりである−−というのが、現時点での物理学者の見解でしょう。
　ただし、こうした物理的描像が絶対に正しいのかというと、そう断言することはできません。科学とは、あくまで仮説の集積であって、真理を語るためのドグマではないのですから。そもそも、現在の科学では、「意識」とは何かが明らかにされていないのです。「時間の流れ」は意識と結びついたイメージであり、意識の物理学が構築される過程で、時間についての全く新しい知見が得られる可能性もないとは言えません。

　こんにちの深刻な環境問題が、根本的には、無定見に資源を蕩尽し廃棄物を排出する大量消費型の産業構造そのものに根ざしていることは間違いありませんが、これに拍車をかけているのが、社会の至る所に見られる膨大な無駄でしょう。情報工学の応用は、こうした無駄を削減するのに大いに役立つと考えられます。
　最もわかりやすい例が、交通情報システムの整備です。自動車は、窒素酸化物などの大気汚染物質や温室効果ガスである二酸化炭素の排出源となっていますが、交通渋滞による燃焼効率の低下によって、走行距離あたりの汚染物質排出量がさらに増大する結果となります。こうした“無駄”を無くすため、警察庁は、交通情報システムを開発して渋滞の解消に努めています。具体的には、車両感知器などにより交通情報を収集し、その情報に基づいて車両の流れがスムーズになるように交通信号機を制御したり、交通情報板やラジオ放送などを通じてドライバーへ交通情報を提供したりしています。
　情報システムの整備による「流れ」の促通は、こんにち、さまざまな分野で進められています。例えば、電力会社は、過去のデータに基づく地域ごとの需要予測を行った上で、効率的に電力供給を行っていますし、流通業界では、ＰＯＳ（販売時点管理）システムやＥＤＩ（電子データ交換）を利用した在庫回転率の向上が実現されています。これらは、直接的に環境問題の解消を目指すものではありませんが、無駄の削減を通じて、間接的に環境改善に寄与すると考えられます。
　一方、生産現場でも、情報システムを利用した効率化が進められています。従来は、部品の１つが故障しただけで製品全体を廃棄処分にすることも少なくなかったのですが、最近では、部品をモジュール化して、損耗したパーツだけを交換したり、製品の廃棄に際して再使用可能なパーツを回収する試みが、多くのメーカーで進められています。その際、部品ごとに寿命や損耗率をデータベース化しておけば、寿命の短い部品の交換や耐久性のある部品のリサイクルが効率的に推進できるはずです。
　ただし、情報システムを活用した効率化が、常に環境にプラスになるとは限りません。例えば、コンビニエンス・ストアにおけるＰＯＳシステムの導入は、広い倉庫がなくても欠品（消費者が望んでいる商品が棚にない状態）を出さないことに重点が置かれているので、少量ずつ頻繁に納品することになって交通状況の悪化をもたらしたり、弁当など常に実需より多めに入荷して期限切れで廃棄処分になる品量を増やす結果になっています。また、目的意識を持たない情報システムの導入も、無駄の削減にはつながらないでしょう。かつて、ＯＡ（オフィス・オートメーション）の普及によりペーパーレス社会が実現すると言われたこともありますが、多くの会社では、あまり重要でない事項まできれいに印刷して配布するようになったため、かえって紙（しかも、古いプリンターでは再生紙が使えないのでバージン・パルプ）の消費量が増大したという笑えない話があります。
　しかし、一般的には、状況にきめ細かく対応できるように情報システムを整備することは、資源やエネルギーの無駄な消費を減らし、環境の悪化を防ぐ方向に作用すると言えるでしょう。この意味で、情報・通信分野の技術的発展は、環境問題の観点からも好ましいと考えられます。実際、ＴＶ会議システムがもう少し高機能になれば、わざわざエネルギーを消費して遠方に出張しなくても良くなる時代が到来するでしょう（現在の技術レベルでは、“顔色を伺う”ことができないので、どうしても担当者同士の直接交渉が欠かせません）。
　さらに、将来的には、高度情報社会の実現が、大量生産・大量消費の20世紀型文明を構造転換する可能性も指摘されています。高度成長期には、３Ｃ（Car, Cooler, Color TV）のようなエネルギー集約型の工業製品を所有することが社会的なステータスになっていましたが、こんにちでは、キャラクター・グッズやＴＶゲームなどの情報集約型の製品が、多くの人に満足を与えています。この傾向がさらに進めば、資源やエネルギーを消費しないインターネット上のバーチャルな製品で人々の欲望を満たせるようになるかもしれません。